緊急地震速報受信機 直下地震対応 地震計内蔵 HomeSeismo ホームサイスモ


緊急地震速報受信機 直下地震対応 地震計内蔵 HomeSeismo ホームサイスモ HS302P

  • 文部科学省所管 国立研究開発法人防災科学技術研究所と共同開発
  • 文部科学省所管 国立研究開発法人科学技術振興機構 独創モデル化事業採択
  • 緊急地震速報(警報 ⁄ 予報)
  • 直下地震(地震計内蔵)
  • 津波情報(特別警報)
  • 噴火情報(特別警報)
  • 最新機能を自動更新
  • ネットから動作履歴確認
  • ネットから本体設定
  • HomeSeismoユーザページ 新規ユーザ登録(設置場所の登録)とユーザページログイン
  • HomeSeismoアラートサービスチェック サービスを受けることができるかチェック!
  • 過去の緊急地震速報(予報) 過去の緊急地震速報を検索! 実測値も確認できます
  • 過去の津波情報 過去の津波情報が検索できます


注意 ホームサイスモの事実に基づかない情報にご注意ください
ホームサイスモ以外の製品導入を勧める業者が、ホームサイスモの配信が止まると案内しているという情報が寄せられています。
ホームサイスモサービスの終了予定はありません。
ご使用中の機種(HS302P、HS301)は引き続きご使用いただけます。
また、現在後継機を開発中で2024年度中にリリース予定です。(2024年3月6日)
注意 ホームサイスモの事実に基づかない情報にご注意ください(2017年11月24日) 詳細

トピックス&更新履歴

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2024年5月23日
【ユーザーの皆様へ】 西日本HomeSeismoデータセンター 回線キャリアメンテナンスのお知らせ(緊急地震速報の配信には影響がありません)
2024年4月8日
【ニュースリリース】 エイツーが参画するRTi-castが民間事業者として初の津波予報業務許可を取得
2024年1月22日
HomeSeismo動作事例」に1件追加しました
2024年1月9日
【お知らせ】 石川県 令和6年(2024年)能登半島地震への義援金
2023年11月2日
【ユーザーの皆様へ】 2023年11月2日気象庁訓練報が終了しました
404拠点で訓練報を使用した避難訓練が行われました
2023年2月9日
【お知らせ】 HS302P・HS301・LED表示器の生産終了について(HomeSeismoサービスの終了案内ではありません)
2023年1月25日
【ユーザーの皆様へ】 緊急地震速報(警報)の長周期地震動対応について
2020年10月9日
2020年9月29日に「地震動(長周期地震動階級等)」の予報業務変更許可を取得しました(変更認可第98-2号)

メディア

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2022年9月15日
9月1日 「日経LEADERS VISION」で、リアルタイム津波浸水・被害推定システムが紹介されました
2021年3月15日
3月14日 NHK Eテレ「サイエンスZERO」で、リアルタイム津波浸水・被害推定システムについて放送されました
サイエンスZEROサイエンスZEROサイエンスZERO
※ 画像はサイエンスZEROより抜粋
2018年7月25日
7月17日 読売テレビ「かんさい情報ネットten.」で、ホームサイスモについて放送されました
かんさい情報ネットten.かんさい情報ネットten.かんさい情報ネットten.
※ 画像はかんさい情報ネットten.より抜粋
2009年1月21日
NHKニュースウォッチ9の防災科研取材で、直下地震にも対応する地震計内蔵の緊急地震速報受信機としてホームサイスモが紹介されました
緊急地震速報 逆転の発想で…緊急地震速報 受信装置内蔵地震計で揺れを知らせる防災科学技術研究所 堀内茂木研究参事
※ 画像はNHKニュースウォッチ9より抜粋


地震減災 nippon プロジェクト 訓練カウンター

ためしてみよう!! 緊急地震速報 緊急地震速報をシミュレーションでためしてみよう!!

HomeSeismo製造元 ⁄ 配信事業者
株式会社エイツー
気象庁地震動予報業務 許可番号
許可第98号 [変更認可第98-2号]
・地震動(震源由来震度)
・地震動(波面伝播非減衰震度)
・地震動(長周期地震動階級等)

HomeSeismoアラート 特許取得済
特許第4465489号
特許第4510128号
U.S.Patent
No.9,366,770(HS302P,HS301)
Israel Patent No.216614
HomeSeismoアラート

「気象庁 緊急地震速報ガイドライン」適合状況について

地震から、自分を守り地域を護る サイスモネットワーク

株式会社エイツーは、緊急地震速報利用者協議会の会員(理事および部会長代理)です。

緊急地震速報に関連した「地震防災対策に係わる税制優遇制度」については、内閣府のWebサイトをご確認ください。

気象庁 「緊急地震速報」の受信装置の設置を義務化しているなどと話す業者にご注意ください。

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